地山・ほぐし・締固め土量の違い｜L・Cの換算方法と計算例

地山・ほぐし・締固めは、土の状態が異なる体積です。そのまま足し引きせず、基準となる状態を揃えて換算します。地山からほぐしへはLを掛け、締固め後から地山へはCで割るのが基本です。

農林水産省の資料には、自然状態1.00・掘りゆるめ1.20・締固め0.90の計算例があります。ただし、すべての土に使える固定値ではありません。出典：農林水産省｜土量換算の計算例。

また、土粒子の密度と土全体の湿潤密度は別の量です。土の密度に関する試験資料を踏まえ、この記事ではL・Cの定義、正換算と逆換算、質量との整合を計算例で整理します。密度の前提は土砂の密度と土量状態の合わせ方でも確認できます。完成量から材料を手配する場合と、掘った土を搬出する場合を分け、どの数量を次の担当者へ渡すかまで確認しましょう。

地山・ほぐし・締固めは同じ体積ではない

地山土量は掘る前の自然状態、ほぐし土量は掘ってゆるめた状態、締固め土量は締め固めた後の状態の体積です。同じ土を扱っていても、m³の前に付く状態が違えば、数量を直接比較できません。

掘削前の範囲を縦・横・深さから求めた数量と、掘った土を仮置きした山の数量は、測っている場面が違います。地山で把握した掘削量を、そのまま仮置きに必要な体積と考えると、ほぐしに伴う体積の変化を計算に入れられません。

一方、埋戻しで必要な完成形の体積は、締固め後の数量として整理します。例えば、完成時に45m³必要な場所へ、ほぐした土を45m³手配すればよいとは限りません。完成数量から投入時の状態へ戻す計算が必要です。

ここで増減しているのは、まず体積です。掘ることで土の実体が新たに生まれるわけではなく、土粒子の並びや間隙を含む全体の体積が変わります。体積が増えた割合を、そのまま質量や運搬費の増加率へ置き換えることもできません。

図面に「土量」、見積書に「数量」とだけ書かれているときは、担当者へ測定時点を確認します。「掘削前の体積ですか」「荷台や仮置きの体積ですか」「完成後の体積ですか」と聞くと、同じ言葉で違う数量を扱う行き違いを減らせます。

• ✅図面・見積書の各数量に、地山・ほぐし・締固めの状態を書き添える。
• ✅掘削対象と埋戻し材料が同じ土か、別材料かを確認する。
• ✅元の数量、m³などの単位、測定時点を計算前に揃える。

LとCの分母を地山に揃える

L＝ほぐし体積÷地山体積、C＝締固め体積÷地山体積です。両方とも分母を地山に揃えます。この定義で式を組めば、地山から目的の状態へ進む計算と、地山へ戻す計算を区別できます。

LとCはどの状態の比か？

式の地山体積には掘削前の自然状態の土量を、ほぐし体積には掘りゆるめた後の土量を入れます。残土処分・残土処理でも同じ区別が必要です。処分数量の単位がm³なら、地山基準か搬入時のほぐし基準かを受入先と確認します。

Lは地山に対してほぐした体積が何倍か、Cは地山に対して締め固めた体積が何倍かを示します。LとCは体積同士の比なので単位を持ちません。ただし、比を作る前に、分子と分母の体積単位を同じにする必要があります。

表のL/Cは、LとCの定義から導ける「締固めからほぐしへの倍率」です。ほぐしと締固めの間を直接換算したいときに使います。逆に、ほぐしから締固めへ進む倍率はC/Lであり、同じ向きには使えません。

L＝1.20は、ほぐし体積が地山体積の120％になるという意味です。地山からの増加分は20％ですが、L自体は0.20ではありません。「ふけ率」「ほぐし率」という呼び方だけでは、倍率を指すのか増加率を指すのか判断しにくいため、計算書では式も併記します。

同様にC＝0.90は、この定義では締固め体積が地山体積の90％になるという意味です。「締固め率90％」と書いて、乾燥密度などを基準にした締固め度と混同しないよう、土量の体積比であることを明記します。

また、ほぐし土量を地山土量へ戻す式は「ほぐし体積÷L」です。「土量変化率だから掛け算」と決めず、手元の数量がどの状態で、求める数量がどの状態なのかを先に書きます。

公的資料の係数例と適用範囲

資料の1.00・1.20・0.90は、掲載された計算例の条件です。全土質・全工事の共通指定値として使わず、実際の工事で採用する資料と対象材料、係数の定義を確認して使います。

資料の係数を使う前に何を確認するか？

まず、発注者や設計図書が参照する基準名と版、対象の土質区分、換算前後の状態を確認します。公的機関の資料というだけでは、別の工事で同じ係数を採用できる根拠にはなりません。計算方法の理解と、その工事での係数の採用を分けて考えます。

この資料は「参考資料－2 土量換算係数の取り扱い」です。表の数字は、その掲載例を読むためのものです。以下で使う地山100m³、締固め45m³などは、換算方向を説明するために本記事で設定した仮定であり、資料中の数量の転載ではありません。

例示値を採用する前に、土質区分の名前が一致するかだけでなく、その値が何のために示されているかを読みます。数量算出用の係数か、特定の材料の試験結果か、積算の説明例かで、使える場面が異なります。

国土交通省の基準値、礫質土・粘性土・中硬岩・硬岩などの一覧を知りたい場合は、当該工事に適用する基準の係数表まで照合する必要があります。ここで確認した農林水産省の計算例だけから、それらの固有値を埋めることはできません。

土質名が同じでも、異なる資料のLとCを別々に抜き出して組み合わせると、同じ条件の対になっていない可能性があります。比率の分母が地山であることに加え、両係数が同じ材料・条件を扱っていることも確認します。

資料を保存するときは、URLだけでなく資料名、該当箇所、確認日を残します。本記事の一次資料は2026年10月24日に閲覧確認していますが、個別工事への採用可否や最新の契約基準との一致まで確認したものではありません。

正換算と逆換算を計算する

地山からほぐしへはLを掛けます。締固め後からほぐしへ戻す場合は、Cで割って地山相当へ戻し、次にLを掛けます。以下はL＝1.20、C＝0.90と仮定した計算例です。

地山から運搬土量へどう換算するか？

地山100m³を掘り、全量をほぐし状態で扱うなら、100×1.20＝120m³です。この120m³は、仮定した係数によるほぐし体積の総量です。ダンプ1台の荷台容積でも、車両に積める重量でもありません。

計算書には「地山100m³×L1.20＝ほぐし120m³」と状態を残します。あとで120m³から地山へ戻したいときは120÷1.20＝100m³となり、元の入力へ戻るかどうかを検算できます。

締固め後から購入量へどう戻すか？

締固め後45m³をすべて購入土で満たし、購入数量をほぐし体積で指定すると仮定します。必要な地山相当量は45÷0.90＝50m³で、ほぐしでの購入量は50×1.20＝60m³です。まとめると45×1.20÷0.90＝60m³になります。

購入量60m³を完成量へ戻すと、60÷1.20×0.90＝45m³です。往復の計算が一致すれば、掛ける係数の向きを確かめられます。ただし、計算が一致することと、実際の材料でその体積を施工できることは別です。

45×0.90×1.20＝48.6m³としてしまうと、締固め前へ戻す場面でCを掛けています。同じ仮定のまま施工後へ戻すと48.6÷1.20×0.90＝36.45m³となり、必要な45m³に届きません。逆方向の式を使ったときに生じる、計算上の不足です。

• ✅入力と結果の両方に、地山・ほぐし・締固めの状態を書く。
• ✅LとCの対象材料と分母を確認し、中間計算を丸めない。
• ✅結果を逆方向へ換算し、元の入力数量へ戻るか検算する。

発注単位がm³ではなくtの場合や、現場の掘削土を一部流用する場合は、ここで出した60m³をそのまま注文数量にしません。完成量から流用分と不足分を分ける手順は、埋戻し量から購入土量を逆算する方法で整理できます。

状態が変わっても質量を混算しない

土や水の出入りがない同じ土を比べるなら、ほぐれて体積が増えても質量は同じです。仮に地山100m³の密度を1.8t/m³、ほぐし120m³の密度を1.5t/m³とすると、どちらも180tになります。

この1.8t/m³は本記事の仮定値です。ほぐし密度1.5t/m³は、同じ180tが120m³になるという条件から180÷120で求めた値であり、特定の土砂の実測値ではありません。地山の密度をほぐし体積へそのまま掛けると、この前提と整合しなくなります。

表の誤った組合せでは、同じ土のはずなのに質量が36t増えています。L＝1.20で体積を増やした後に、地山の密度1.8を据え置いたためです。質量計算では、体積の状態と密度を測定した状態を一組として扱います。

土粒子の密度は、固体である土粒子部分を対象とした値です。一方、土全体の体積には水や空気が入る間隙も含まれます。荷台や仮置きの全体積を重量へ換算するときに、土粒子だけの密度を掛けると、対象とする体積が一致しません。

密度の区別は、日本建築総合試験所｜土粒子の密度試験およびリードに示した試験資料で確認できます。資料中の土粒子の値を、現場のばら積み土の値として転記しないことが要点です。

雨水の流入、排水、乾燥、別材料の混入、土の搬出入があれば、同じ湿潤質量を保つという仮定は使えません。質量が違ったときは、係数だけを修正する前に、比較対象と計量時点、土や水の出入りを確かめます。

Lだけから任意の土のt/m³を決めることもできません。体積の比が分かっていても、基準となる質量または対応する密度が必要です。Lと密度の役割を分けると、体積換算と重量換算を二重に計上する誤りを避けられます。

掘削・埋戻し・運搬を同じ状態に揃える

掘削・再利用・埋戻し・搬出は、同じ状態へ換算して差し引いた後に、運搬時の数量へ直します。掘削量から完成後の埋戻し量をそのまま引くと、地山と締固めの体積が混ざります。

ここでは地山100m³を掘り、その土の一部を締固め後45m³の埋戻しに流用すると仮定します。すべて同じ土で流用可能、L＝1.20、C＝0.90、土の損失や追加購入はない条件です。計算の目的は、状態を揃えた数量の引渡し方を確かめることです。

まず、埋戻し45m³を45÷0.90＝地山相当50m³に戻します。掘削した地山100m³から、この50m³を差し引くと、残るのは地山相当50m³です。これをほぐしに直すと50×1.20＝60m³になります。

同じ条件なら、最初からほぐしへ揃えて差し引くこともできます。全掘削土のほぐし120m³から、埋戻し用に確保するほぐし60m³を引けば、搬出はほぐし60m³です。どちらの方法も、差し引く段階で同じ状態になっている点が共通します。

ただし、埋戻しに使える土と使えない土が混在するなら、全量を同じ流用候補として扱えません。材料を区分し、それぞれの採用条件を確認してから数量を差し引きます。異なる土に同じL・Cをまとめて当てることも避けます。

この節では単純な流用例で状態の揃え方を示しました。掘削範囲、構造物の体積、流用できる量を含めた総量の整理は、掘削量から残土量を求める計算で確認できます。

延べ便数を出す場合は、総量と1便量の単位・状態を合わせます。体積で割るなら両方をほぐしm³、質量で割るなら両方をtに揃えます。1便量は車両の条件と材料の密度などを確認して決めるため、土量換算だけでは確定しません。

延べ便数と、同時に手配するダンプの台数も別です。受付時間や積込・往復の条件を含む計画へ進む場合は、残土運搬の便数・台数・日数の計算へ、ここで整理した状態付きの総量を引き継ぎます。

LとCを掛け違える質問

締固め後から戻すときはCで割り、ほぐしへはさらにLを掛けます。係数の数字だけを覚えず、「今の状態→求める状態」を書くと、LとCの逆用や、余裕率との混同を見つけやすくなります。

「L/Cは何を表すのか」という疑問には、締固め体積からほぐし体積へ直す倍率、と答えられます。Cで地山へ戻す操作と、Lでほぐしへ進む操作を一つにした式です。L/Cを、地山からほぐしへ進む計算に重ねて掛ける必要はありません。

「掘削すると土量は増えるか」は、ほぐし体積が地山体積より大きくなる条件なら増える、と整理できます。本記事のL＝1.20の例では体積が20％増えますが、すべての土の増加率が20％になるという意味ではありません。

「購入土は完成量の何倍か」は、ほぐしm³で発注し、同じ材料のL・Cを使える条件ならL/Cです。tで購入する場合は密度との対応が必要ですし、現場流用土があるなら、先に購入で補う不足量を分けます。

「係数はどう求めるか」は、同じ材料について対応する体積が分かるなら、定義の分子を分母で割ります。ただし、別々の日に測った数量や、途中で材料の出入りがあった数量を並べるだけでは、同じ土の状態変化を示す比にはなりません。

RC-40、クラッシャーラン、再生砕石、シラス、改良土などの名称だけで、固有のL・Cを決めることもできません。材料の仕様と適用する資料、試験や数量管理の条件を供給者・設計担当へ確認します。本記事の例示係数を材料別の保証値として流用しません。

また、「1.11」「1.33」といった数字だけが書かれていると、何を基準にした倍率か分かりません。例えば1/CやL/Cの結果を丸めた数字の可能性もあるため、元の式を確認します。表示された倍率を逆算して、根拠不明のL・Cを作らないことが大切です。

状態付きの数量表を引き渡す

各数量に地山・ほぐし・締固めの表示、係数の出所、計算式を付けて渡せば、掘削総量・購入量・運搬計画を同じ前提でつなげられます。数字だけを転記せず、どの状態へ換算した結果かまで残します。

数量表の各行には、対象材料、元数量と状態、採用したL・C、計算式、結果と状態を記載します。設計値・実測値・仮定値の区別も付けると、係数が後で確定したときに、どの行を計算し直せばよいか分かります。

例えば購入の相談なら「必要完成量45m³、締固め後、仮定C＝0.90・L＝1.20、ほぐし換算60m³」と伝えます。そのうえで、供給者が見積もる数量単位と状態を確認し、m³なのかtなのか、完成量なのか納入時数量なのかを合わせます。

係数が未確定なら、60m³を確定発注量として渡さず、条件付きの試算と表示します。反対に、係数が承認された後は、古い仮定の数量を計算書や見積依頼に残さないよう、更新した箇所と変更理由を記録します。

見積書を受け取った後は、こちらが伝えた状態と相手が使った状態を突き合わせます。地山相当での数量提示と、ほぐしでの納入数量が違っていても、係数による換算が整っていれば直ちに数量不足とは限りません。元数量と換算結果の両方を確認します。

• ✅数量表に材料名・状態・単位・採用係数と出所を記載する。
• ✅未確定の土質区分・係数・密度を、設計担当や供給者へ照会する。
• ✅総量・購入・運搬の各担当へ、換算前後の数量と仮定条件を引き継ぐ。

地山・ほぐし・締固めの違いを整理する際は、まず状態を付け、次にL・Cの分母を揃えます。そこから正しい向きで換算し、必要な場面だけ密度と組み合わせれば、完成量と購入量、搬出量を区別した数量表に仕上げられます。